2023年10月、米国株式市場は下落しました。中東の不安定さや米国の長期金利の上昇が影響したと考えられます。この動きに伴い、米国高配当株ETFも値下がりしました。私はこのETFに興味があり、事前に購入基準を設定していました。今回、その基準を満たしたので、購入に踏み切りました。
この記事では、私が選んだ米国高配当株ETFとその購入基準について説明します。
HDV（iシェアーズ コア米国高配当株 ETF）
iシェアーズ コア米国高配当株 ETF(iShares Core High Dividend ETF)は、通常モーニングスター配当フォーカス指数(同指数)の価格と利回りパフォーマンスに連動した投資成果を目指す。同指数は、財務健全性が高く、同時に持続的に平均以上の配当を支払うことのできる、質の高い米国企業への投資機会を提供する。同指数は75銘柄で構成されており、投資家に配当を支払うことのできる資金余力（配当力）によってウェイト付けを行う。
HDVの特徴は、米国の大型株の中で高配当利回りを維持している銘柄を選択したETFです。HDVは、S&P 500指数の構成銘柄のうち、配当利回りが高い上位75社を対象としています。HDVは、安定した収益性と成長性を兼ね備えた企業に投資することで、長期的な資産形成と現金収入の両方を目指しています。10/27時点の配当利回りは4.24％と高くなっています。
高値掴みをなるべく避けるため、私のHDV購入基準は利回り4.00％を超える価格としています。
下記の図のオレンジ色の価格帯になったら購入することを検討しています。
SPYD（SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF）
SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF(SPDR Portfolio S&P 500 High Dividend ETF)は、S&P500高配当指数(同指数)のトータルリターン(経費控除前)のパフォーマンスに概ね連動する投資成果を上げることを目標とする。同指数は、配当利回りに基づき、S&P500指数の採用銘柄のうち配当支払い上位80銘柄のパフォーマンスを計測することを目標とする指数である。
SPYDの特徴は、S&P500指数の中から高配当利回りの上位80銘柄を選択したETFです。そして、配当利回りが約5%と高く、長期的な資産形成に向いています。SPYDは、セクター別にみると、不動産や通信サービスなどの安定した業種が多く含まれています。またSPYDは、経費率が0.07%と低く、コスト面でも優れています。10/27時点の配当利回りは5.37％と高くなっています。
高値掴みをなるべく避けるため、私のSPYD購入基準は利回り5.30％を超える価格としています。
下記の図のオレンジ色の価格帯になったら購入することを検討しています。
VYM（バンガード・米国高配当株式ETF）
バンガード・米国高配当株式ETF（Vanguard High Dividend Yield ETF）は、FTSE ハイディビデンド・イールド・インデックスのパフォーマンスへの連動を目指す。FTSEハイディビデンド・イールド・インデックスは、FTSEグローバル・エクイティ・インデックス・シリーズ(GEIS)の米国コンポーネントの派生インデックスであり、高い配当利回りの銘柄で構成されている。
VYMの特徴は、米国の大型株の中で高配当を支払う企業に投資するETFです。VYMは、S&P500やダウ平均などの指数に連動するETFと比べて、より高い配当利回りを提供します。VYMの主なセクターは、金融、ヘルスケア、消費財などで、安定した収益とキャッシュフローを生み出す企業が多く含まれています。
10/27時点の配当利回りは3.33％とHDV, SPYDよりは利回りが低くなっていますが、長期的な資産形成や収入源として魅力的な投資商品です。
高値掴みをなるべく避けるため、私のVYM購入基準は利回り3.30％を超える価格としています。
下記の図のオレンジ色の価格帯になったら購入することを検討しています。
米国株購入において気を付けること
米国株に投資する際には、いくつかの注意点があります。ここでは、主なものを紹介します。
- 為替リスク
米国株はドル建てで取引されるため、円とドルの為替レートの変動によって、収益や損失が影響を受けます。円高になると、ドル建ての資産が円換算で減少します。逆に、円安になると、ドル建ての資産が円換算で増加します。為替リスクを回避する方法としては、ヘッジファンドや為替ヘッジ付きのETFなどを利用することでリスクを回避することができます。
また為替の動きを予測することは難しく、購入したいときに為替を気にして買えないとならないために、ドルの定期購入することをおススメします。そうすることで為替のリスクを低減させることができます。 - 税金
米国株の配当や売却益には、源泉徴収税として15%の税金がかかります。また、日本で確定申告をする際には、所得税や住民税も支払う必要があります。ただし、日米間の租税条約により、源泉徴収税は所得税の控除対象となります。税金の計算や申告には注意が必要です。 - 時差
米国株は日本時間の夜間から早朝にかけて取引されます。そのため、日本の市場とは異なるニュースや動向によって、株価が大きく変動する可能性があります。また、取引時間が限られているため、注文や約定に遅れが生じることもあります。時差を考慮した取引戦略を立てることが重要です。
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